子供を育てていると気にかかる事と言えばお金ですよね。
ご家庭によってどこまで進学させるかという判断は異なると思いますが、多くのお子さんは高校へ進学し、そのうち半数近くの子供が大学へ進学します。
子供には自由な将来を選ばせたいと願うならば、早くからの貯蓄がおすすめです。
ここでは子供の学費がいくらくらいかかるのかをご紹介しますので、貯蓄金額の参考になさってくださいね。
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子供にかかる学費はいくら?
公立校と私立校では学費にも開きがある
子供が生まれると、家族が増える喜びと共に、子供の笑顔が家族の幸せになります。
子供の成長と共に、気になってくるのが子供が成人するまでにかかる学費という人も多いのではないでしょうか。
子供には、できるだけ良い環境を整えてあげたいというのは親心ですが、そのためには学校への進学や習い事、被服費やレジャー費…とあげたらキリがないほどの出費を覚悟しなくてはいけません。
中でも、学校に通わせるためにかかる「学費」は、幼稚園からはじまり、小学校、中学校、高校、さらに大学までとなると、結構な金額になります。
その差は明らかで、小学校の場合、公立校が30万円程度であるのに対し、私立校では150万円が平均で、5倍もの差があります。
中学校、高校も公立校よりも私立校が学費が高い傾向にあり、公立校の2~3倍となっています。
私立校の方が公立校よりも学費が高いのは、授業料や学校設備費、寄附金額の大きさも理由の一つです。
子供にかかる学費、総額でいくら必要なのか?ケース別に紹介
幼稚園、小学校、中学校、高校と、子供や親の希望によって通う学校を選ぶことが出来るからです。
ケース別に学費にかかる総額をご紹介
例えば、幼稚園から高校まですべて公立を選んだ場合、総額は500万円~600万円が一般的です。
逆に、幼稚園から高校まですべて私立にした場合は、1700万円~1800万円となり、3倍相当の開きになります。
また、幼稚園から中学まで公立校で、高校だけを私立にした場合は、800万円程度がかかる計算になります。
子供にかかる学費はいくら貯蓄が必要なのか?
子供1人あたり500万円が必要
子供1人あたりにつき、学費として総額500万円がかかると言われています。
小学校から高校まで公立校に通うなら、月々の収入の中から学費をなんとか捻出することも出来るかもしれませんが、多くの場合、大学入試から大学進学時にまとまった学費が必要になるので、この時のためにお金を貯蓄しておくのがおすすめです。
特に大学に進学する場合は、家から通える大学ではなく、離れたところの大学を選ぶこともあり、その場合、ひとり暮らしや下宿生活をすることになります。
そうなると、家賃や下宿代などが学費の他にも必要になるので、貯蓄には学費ギリギリではなく、出来れば余裕のある金額を貯蓄しておくと安心です。
子供にかかる学費、いつからいくら貯める?
15年間で500万円貯める
子供が大学に進学する年齢になった時、突然「医者になりたいから医療系の大学に行きたい」と言われたら、親としては子供の成長を喜ぶ反面、大学進学にかかる費用が頭をよぎるという人もいるでしょう。
私立大学の中でも、特に理系の大学や医療系の大学は総額500万円~1500万円という高額な学費がかかります。
医療系の大学で4年間1500万円とした場合、年間では375万円が必要で、月々にすると31万円がかかるという計算になります。
学費だけで月々30万円という高額な学費は相応の収入がある家庭でなければ難しいでしょうが、理系の大学に進むとしても月々10万円がかかります。
親としては子供の希望に出来るだけ沿ってあげたいと思いますよね。
今から少しずつでも貯蓄しておくことで、大学入試を前にしても子供にお金の心配をさせずに勉強に専念させることが出来ます。
500万円というと果てしない数字にも思えますが、長い年月をかければ到達できない額ではありません。
子供が0歳の時から15歳になるまでの15年間で、500万円を貯める場合、月々2万7千円を貯めれば良いという計算になります。
子供にかかる学費を貯蓄する方法には色々ある
学資保険を使う
学資保険は、文字通り子供の学費にかかる費用を貯める貯蓄型の保険です。
子供の学費が必要になる時にそれまで支払った額より上乗せされた額で支払われる保険や、途中で保険料の支払い者が万一亡くなるようなことがあっても、保険料は支払わなくてもよくなり、満期の保健額も変わらないという保障も付いていることが多いです。
普通に銀行口座に貯蓄するよりも、様々な保障が付きながら、満期時の返戻率がお得になって戻ることもあるため、計画的に学費としての貯蓄をしたい方にはおすすめの方法です。
子供にかかる学費、貯蓄額が足りない時には
奨学金制度を利用する
子供の学費として貯蓄はしていたものの、いざ必要になってみると金額が大幅に足りないということもあります。
そんな時には、奨学金制度を活用することがおすすめです。
まとまった金額が必要になる大学では、進学の意思はあるものの、何かしらの事情で学費を支払えない学生に対し、奨学金で国から一時的にお金を借りられる制度があります。
低金利だったり、奨学金の返済は学生が就職して返済可能になってからでも良いという、学生に有利な条件でお金を借りることができます。